前回の記事で、世帯に応じて購入検討期間に違いがあるという調査のご紹介をしました。
不動産を購入する世帯のセグメントは下記のようになると思います。（賃貸は除く）
①単身男性
②単身女性
③夫婦のみ
④子育て世帯
⑤同居世帯
大きく分けるとこのようなセグメントになり、そこにそれぞれ細かい条件がついてくるのだと思います。
上記セグメントに物件を当てはめてみます。
①単身男性 （収益用マンション、居住用中古マンション、SOHO物件）
②単身女性 （居住用中古マンション、ペット可物件）
③夫婦のみ （新築マンション、中古マンション、デザイン戸建て住宅、SOHO物件）
④子育て世帯 （新築マンション、中古マンション、新築分譲住宅、中古戸建）
⑤同居世帯、贈与・援助世帯 （注文住宅、中古戸建）
※上記は、私の個人的な主観であり統計データではありません。
このように私はセグメントするのですが、そのターゲット世帯によって見せ方は変わってくると思います。
マンション市場は、情報が大手に牛耳られており、戦略を立てる事が難しいですが、リノベーション商品を持っている不動産会社であればお客様は集まりやすいと感じます。ですから、こんな物件ありますよ！！みたいな告知ではなく、部屋を改造したり、ビジネスと絡めたり、するノウハウや最新動向を露出していくとお客様が反応しやすいと思います。リフォーム業者とのコラボレーションなどもいいかもしれません。
①～③までの世帯は、今後の可能性を大きく秘めているように感じるのですが、単身者の増加や雇用不安によって、SOHO事業者が増えるように思います。そういったSOHO物件を建てて売るのはリスクがありますが、あるものを改造するにはリスクは少ない。また、この世帯は購入検討期間が短いため、物件とお客様のマッチングをスムーズに行えるというのもメリットかも知れません。
子育て世帯は圧倒的に住宅需要のある世帯ですが、購入検討期間が長いのは前回の記事で書いたとおりです。タイミング勝負でこの世帯をターゲットにすることが一番リスクが高い戦略と言えるかもしれません。長期間追客することができる仲介会社や仲介サービスを確立している会社が功を奏すると思います。
同居・贈与・援助世帯も今後の可能性としては大いに期待でき、団塊世代のちょい金持ちオヤジ、が結構いると思います。当然ちょい金持ちオヤジは持ち家で、そこの建て替えや息子娘に贈与や援助は考えると思います。娘息子はそうでも無くても、孫はめっぽう可愛いみたいです。
そのように、世帯と不動産商品をセグメンテーションして、WEBや各種メディアに展開していくと、消費者にとってわかりやすいアプローチになると思います。
更に続きを次回書きます。
